月別: 2021年1月

マスコミは現在、ある事に関して揃ってフェイクニュースを流し続けている。

アメリカで起こっている、ある事に関して。

その事に関して、アメリカのマスコミ各社でフェイクニュース。

なぜか日本のマスコミ各社でもフェイクニュース。

そして、世界中のマスコミがそうらしいのだ。

公開情報やフェイクの網から漏れた真実の情報、そして当事者がインターネットで発信する情報、それらを分析してインターネットで発信してくれるジャーナリストたちの情報から、私は、マスコミは意図的にフェイクニュースを流し続けているとしか、考えられないのだ。

この問題に関しては、この数日中に、決定に向けて大きな進展がある見込みだ。

もし、マスコミが報道している事に沿った展開になると、地球上世界は全体主義に向けて大きく舵を取る。

全体主義社会は「報道の自由」というマスコミ存立の必須条件を満たさない社会である。

それなのにマスコミがフェイクニュースを流し続けているのが、私には理解できない。

マスコミって、それも分からない馬鹿なのだろうか？

日本のテレビ放送局の親分NHKは、インターネット上にいかに偽情報・フェイクニュースが多いかを、機会に応じて報道してくれているようだ。

２０１８年１０月には、テレビドラマまで作って放送して印象操作してくれたようだ。

フェイクニュースが跋扈する背景をドラマに。

「フェイクニュースあるいはどこか遠くの戦争の話」。

インターネットの情報はフェイクニュースだと。

でも、この構図を見て、私は笑いが止まらない。

２０２０年１２月を通して、そして２０２１年１月４日現在も、日本のマスコミはテレビも新聞も、完全にフェイクニュースに統一されていた、そしているではないか。

民放テレビ番組で、マスコミの統一的フェイクニュースに合わない発言をしたフリーランスのアナウンサーを番組から降板、所属事務所解雇、それでも足らずに雑誌の記事で叩いていたっけ。

マスコミ全体が、ある事実について全く報道しないことを決め、その事実に反したことを、あたかも事実であるかのように報道し続けている。

アンデルセンの「裸の王様」では、口コミで、王様は裸だという事実が民衆の知るところとなった。現在、インターネットという口コミで、事実が多くの人々に知られているのに、まだ統一的フェイクニュースを流し続けている。

マスコミは既に、
「あのテレビ局が今日、～と放送した。」
「あの新聞が今日、～と書いた。」
などと観察され、ときには笑われているのに、それも知らないかのようだ。

この数ケ月間、マスコミ全体が、共同・協調して報道してきたことがフェイクニュースだったと判明したとき、彼らはどうするのだろうか？

第７４回国連総会におけるアメリカ合衆国ドナルド・トランプ大統領の演説（２０１９年９月２４日織田哲司訳）から抜粋したものを以下に引用する。

未来はグローバリストたちの手中にはありません。未来は愛国者にこそあります。未来は独立主権国家にあるのです。なぜならばそのような国家こそ自国民を守り、隣国を尊重し、そしてそれぞれの国を特別で唯一無二の存在にさせている違いというものに敬意を払うからです。

(引用は以上)

自国民を守るのは独立主権国家だ。ＥＵがあれだけ一体性を強調していても、２０２０年から現在まで続く新型コロナウイルス騒ぎで人々を守ることを期待され、そして人々を守る努力の主体となったのは、それぞれの国であった。

人の自由と基本的人権が大事だ、国がそれらを制限するのは許せない、と、サヨクさんたちはいう。しかし、人の自由や基本的人権を守ってくれるのは国家なのだ。だから、主権国家は大事であり、国民が力を合わせて立派な国家をつくる努力をすることが大事なのだ。

現在は次期アメリカ大統領を決定する選挙の最中だ。グローバリストに操られたバイデン候補と、愛国者で現職のトランプ候補の選挙戦だ。

２０２０年１１月３日が投票日であった。その際、その開票作業においていろいろな方法の大規模な不正が、バイデン候補が有利になるように行われた。バイデン候補が勝ったとして、次期大統領だと主張する人々もあるが、トランプ陣営はその不正を正すための努力を続けている。

もし、バイデン氏がアメリカ大統領に成ったら、現在の主権国家は破壊され、グローバリストが支配する世界へ向けて、世界は変貌して行く。一部の人々が支配し、庶民には自由も基本的人権も無い世界へ。

そうならないように、独立主権国家の体制を維持した世界が続くように、トランプ候補は頑張っている。

しかしそれをアメリカのマスコミも、日本のマスコミも、いかにもトランプ候補が敗北を認めない卑怯者であるかのように偏向報道している。

私は、外国の大統領選挙だということは知りつつも、トランプ候補を応援している。

自分の自由と基本的人権を守るために。